海外(欧米)ニュース

EVはすでにガソリン車を所有するよりも年間コストが低くなっている事が判明!

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 日本を含む数カ国で行われた調査から、電気自動車(EV)を所有するコストは従来のガソリン車やディーゼル車よりもトータルで低くなるという結果が明らかにされています。 
この調査はリーズ大学のKate Palmer氏らによる研究チームが実施したもの。新車を購入してから4年間の所有コストを、ハイブリッド型ではないEV、ハイブリッド車、プラグインハイブリッド車、ガソリン車、そしてディーゼル車の5車種に分けて試算したところ、EVが最もトータルコストが低くなるという結果が明らかになっています。また、その傾向は調査が実施された日本、イギリス、アメリカ(テキサス州、カリフォルニア州)の全ての地域において同じ結果になっていたことも明らかにされています。

 試算では、年間1万km~1万5000kmを走行する車両をモデルとして、補助金を含む車両価格を4年で割った費用、税金、メンテナンス費用、保険費用、燃料代および電気代を調査。その結果明らかになった1年間あたりの所有コストをGuardianがまとめたのが以下のグラフで、一番左にあるPure Electric(完全EV)が最もコストが低くなっていることがわかります。EVの場合は車両価格(水色)が占める割合が高いのですが、メンテナンス費(黄色)用の少なさに加えて電気代(灰色)が非常に安く済むためにトータル費用が抑えられるという結果になっています。 
    
 一方のガソリン車およびディーゼル車は、車両価格は低いものの、燃料代(濃いオレンジ色)が多くかかるためにトータルのコストを押し上げる結果となっています。また、グラフではプラグインハイブリッド車が最もコストが高くなっていますが、これはイギリスにおける補助金制度が原因でもあるとのこと。イギリスの場合、EVに対する補助金が最も多く、ハイブリッド車とプラグインハイブリッド車は比較して少ない補助金しか支給されません。そのため、車両価格の高いプラグインハイブリッド車のコストが総じて高くなってしまうとのこと。補助金制度の異なる日本では、ハイブリッド車とプラグインハイブリッド車は同程度のコスト水準に落ち着くとのことです。

 また、EVおよびハイブリッド系車両のメンテナンス費用が低いのは、ガソリンエンジンなどの内燃機関を持たないために機構がシンプルで、故障が発生しても修理費用が安くて済む点に加え、意外にも「ブレーキパッドの交換費用が少ない」という点にもある模様。減速時にモーターを発電機として利用する「回生発電」を行うEVやハイブリッド車は、ブレーキパッドの減りが少ないために交換費用が抑えられるという試算結果が示されています。

 2017年時点では、補助金が多く支給されるEVがトータルで優位に立っているのですが、今後はEVの普及が進めば補助金がカットされることも考えられるので、そのメリットは減少する可能性も。しかし、主にバッテリーのコストが車両価格を持ち上げているEVも、量産が進むことで部品の単価が下がり、車両価格が下落することで、補助金の減少はほぼ相殺されるとも考えられているとのことです。

 なお、この調査ではあくまで金銭面でのコストについて調査されており、二酸化炭素排出量といった環境に対する要素は含まれていない点は留意しておく必要があります。特に、大量の電力を作り出す際に排出される二酸化炭素の総収支や、大量のリチウムイオン電池を生産する際の環境負荷については完全に別の話題であり、それらの面をトータルに考えて初めて本当の「EVの総コスト」がはじき出されることを理解しておくことが重要です。

 ちなみに、イギリスで売れているEVトップ5は以下のとおりとなっているそうです。 
1位:ニッサン・リーフ 2万2250台
2位:BMW・i3 8800台
3位:テスラ・モデル S 6283台
4位:ルノー・Zoe 6227台 (日本未発売)
5位:ニッサン・e-NV200 2742台


ニュースソース:
http://gigazine.net/news/20171204-electric-car-cheaper-than-petrol-diesel/



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テスラ、北京に研究開発拠点を開設

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 米テスラは中国・北京に電気自動車(EV)を柱とする新エネルギー車(NEV)の研究開発拠点を開設する。北京はNEVの技術の標準化や各種規制を管轄する省庁や研究機関のほか、大手企業の本社が集中する。テスラは上海地区でのEVの現地生産の検討に着手しており、北京の開発拠点と両輪で中国事業の成長をめざす。

 北京市内に「テスラ北京新能源研発」を設立したことが、政府が運営する企業情報の開示システムで分かった。資本金は200万ドル(約2億2000万円)。中国メディアによると、テスラの香港法人が全額出資したという。会社名からNEVの研究開発が業務の中心とみられる。

 テスラの2016年の中国での推計販売台数は1万1千台で、米国に次ぐ規模だ。中国での輸入車販売には関税がかかり、米国よりも4割程度高いとされる。価格引き下げを狙って上海での工場建設の検討を始めたことから、中国市場に対応するために研究開発拠点の設置も必要だと判断したとみられる。

 中国政府は11月の米中首脳会談で、18年6月までにNEVを対象に地域限定で外資が過半を出資する合弁メーカーの設置を認める方針を打ち出したばかり。テスラの中国事業の展開を後押ししているとされる。


ニュースソース:
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO23991860Y7A121C1FFE000/



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英経済、フランスに抜かれ世界6位に 「EU離脱」が影響

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 ロンドン(CNNMoney) 英国のハモンド財務相は26日までに、同国の経済規模が2017年にフランスに抜かれ世界6位に低下したことを認めた。予算案発表に伴う演説で明らかにした。
経済規模を測る方途は多数あるが、同財務相の発言は国際通貨基金(IMF)が先月公表した今年の各国別の国内総生産(GDP)の予測に基づくもの。フランスとの今年の差はわずかだったが、英国は来年さらに引き離されるとも予想された。

 IMFによると、フランスが英国を上回ったのは2013年以降で初めて。英国の順位下落は昨年6月の欧州連合(EU)からの離脱決定後、経済成長率が急速に減速したことを反映している。通貨ポンド安が急激に進み、消費者支出が落ち込んで物価は上昇していた。
英国の予算編成担当部局は22日、今年の経済成長率を2%増から1.5%増に下方修正。来年は1.4%増、19、20両年はそれぞれ1.3%増を見込んだ。

 世界5位からの転落は、EUから離脱すれば英国経済はより強固になるとの同国政治家らの主張に冷水を浴びせる材料となっている。デービス離脱相は今年9月、英国経済は世界5位と自負していた。
英国経済の規模は、フランスと共に19年にはインドに抜かれるとの予測も出ている。
IMFの今年のGDP予測によると、首位は米国の19兆4000億ドル(約2173兆円)、2位以下は中国が11兆9000億ドル、日本4兆9000億ドル、ドイツ3兆7000億ドル、フランス2兆5750億ドル、英国2兆5650億ドルにインド2兆4000億ドルとなっている。


ニュースソース:
https://www.cnn.co.jp/business/35110953.html



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糖質制限をすると、記憶力がアップして寿命が延びる!研究結果

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 糖質制限ダイエットで体重が減少するという科学的証拠はないが、マウスでの実験では寿命の延長と、迷路課題での成績向上が確認された。ヒトでも同じ効果が得られるかは未知数だが、同じ効果を得られるというサプリメントの研究が進められている。

 健康の増進と減量食の世界は、ますますマゾヒスティックさを増している。最新のトレンドは、体を統制された飢餓状態におき、炭水化物の摂取をほぼ完全に断つことで、ケトン生成を促すというものだ。 
そんな“拷問”には気乗りしない向きも、実は知らず知らずのうちにこれを実践している。少なくとも、眠っている間は。

 2017年9月5日付けで科学誌『Cell Metabolism』に掲載された、2つの別々に行われた研究で、ケトン生成食を継続的に実践した場合、単にウエストを細くする以上の効果が得られる可能性が示唆された。ケトン生成食は、長寿と記憶力向上に効果がありそうなのだ。

 ただし、これはあくまでマウスの場合だ。ヒトに対しての同様の効果はまだ実証されておらず、実験計画中の段階にある。だが、それと並行して、自らを実験台にするバイオハッカー(またの名をダイエット実践者)たちは、世界中で証拠になりそうなエピソードを積み重ねている。 
深い眠りから覚めたあと、腐ったリンゴの芯を濃縮したような鉄臭い息を吐いた経験があるなら、それが日常的におこなわれるケトン生成の証拠だ。においの正体はアセトンで、朝の呼気に多少のアセトンが含まれるのは代謝機能が健全である証拠だ。

 ヒトは悠久の時を通じて、進化によってエネルギー生成のバックアップシステムを獲得した。このシステムが稼働するのは、体の主要エネルギー源であるグルコースが枯渇したときだ。飢餓の際に働くものだが、長い睡眠の際にも働く。 
ケトン体ダイエットの目標は、体をこの代謝の代替経路に完全に切り替え、夜だけでなく起きている間ずっと稼働させることだ。炭水化物の摂取量を1日わずか数グラムに制限することで、体は貯めこんだ脂肪を燃焼し始め、劇的な体重減少が実現することになる。

 この代謝システムは、心臓、肺、筋肉といった部位ではなんの問題もなく機能する。だが、1日の消費カロリーの4分の1を占める燃費の悪い器官、すなわち脳は脂肪を燃焼できない。このため、脳はグルコースがないとき、ケトン体と呼ばれる肝臓での脂肪酸代謝の副産物を利用する。これがケトン体ダイエット(英語ではketodiet)と呼ばれるゆえんだ。

 もちろん、ケトン体ダイエットのレシピ本を売るのに臨床試験をする必要はない。また、深夜の通販番組の枠を買い占めて、「完全無欠(バレットプルーフ)コーヒー」(『シリコンバレー式 自分を変える最強の食事』を出版したデイヴ・アスプリーが考案した、グラスフェッドバターとMCTオイルを加えたコーヒー)を宣伝するのに、統計的裏付けのある結果を示す必要もない。人気を集めるケトン体ダイエットの場合も、科学的証拠は存在せず、宣伝される効果が本当にあるかはわかっていない。

 一方、ケトン代謝には、ほかにもメリットがあることを示唆する証拠が徐々に積み重なってきている。カリフォルニア州にあるバック加齢学研究所の最高経営責任者(CEO)を務める分子生物学者エリック・ヴァーディンは、ケトン体の一種であるβ-ヒドロキシ酪酸(BHB)に対する人々の考えを2010年に一変させた。彼の研究チームは、BHBが脳内を受動的に漂う単なる燃料ではないことを発見したのだ。


以下ソース:
https://wired.jp/2017/10/15/ketogenic-diets-make-mice-live-longer/



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AI時代到来!10年後、65%が今は存在しない仕事に変わる

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 今後10~20年で、今存在するさまざまな仕事が自動化され、人間の仕事ではなくなると考えられている。そんな将来、AIに取って代わられることのない仕事ができる人材とは、どんな能力がある人なのだろうか。 
「2011年度にアメリカの小学校に入学した子供たちの65%は、大学卒業時に今は存在していない職業に就くだろう」 (ニューヨーク市立大学教授 キャシー・デビッドソン氏) 
先日、「2020年の入試改革とこれからの子供たちが求められる力について」という講演会に参加した。そこで引用されたのが、少し前に文科省の資料に登場した上記の発言だった。

 今の仕事の6割以上が変わるとは、大変なことのように思われる。しかし今から10年前を考えてみると、ちょうどiPhoneが発売された2007年。当時、多くの人は携帯電話が今のような形になるとは想像できなかったし、火星移住計画などどこか夢物語だった(参考:火星に移住できるまで、あと33年~気になる予算は「マンション購入」程度?
http://president.jp/articles/-/21837)。 
今や、子どもの社会科の問題集には、かまどや洗濯板と一緒に、黒電話も“昔の道具”として掲載されているし、公衆電話を知らない子供も大勢いる。いずれ、スマートフォンも洗濯板と一緒に並び「この道具はなんでしょう?」などと書かれる時代になるかもしれない。

 そう考えると、遠くない未来に65%の新社会人が、今は存在しない仕事に就くのも驚くことではなさそうだ。こうした“仕事が変わる理由”の一つが、AI(人工知能)による技術の進歩やオートメーション化である。 
昨年末の米オバマ政権下でも、人工知能が経済・社会に与える影響についての報告書を発表している。その中で、「時給が20ドル以下の仕事」の83%ではAIが優勢になるが、「時給40ドル以上の仕事」ではその割合は4%という研究などが引用されていた。

 AIやIoT(モノのインターネット)などの技術革新により「第4次産業革命」と称される時代、人間の仕事はどんな風に変わっていくのだろうか。
オックスフォード大学でAI(人工知能)の研究を行うマイケル・A・オズボーン博士は、「今後10~20年程度で、アメリカの総雇用者の約47%の仕事が自動化されるリスクが高い」としている。 
  
 従来の記憶型の学習や、単純作業の効率化では、機械には到底勝てない。逆に考えれば、今の機械が人間の作業を肩代わりするためには、過去のデータを蓄積して分析し、学ぶ必要がある。現段階でAIが新たなAIを生み出すことはできない。 
機械は「経験のない状況で判断すること」や「まったく新しい発想をすること」がまだできないのだ。

 そして、経験を持ち、感情がある人間だからこそできることとは、“実践知”を生かすことである(参考:正しく考えられる人の“実践知”とは?
http://president.jp/articles/-/21188)。ただ掃除をするだけなら、ロボットで十分だ。しかし仕事に必要なのは、人が寝ていたらその人を起こさないようにするといった人間同士の心遣い。機械にインプットされた聞き手を無視したプレゼンテーションに、誰も心を動かされはしない。その場を読んで応用をきかせる力のある人にこそ、人を動かす魅力があるものだ。

 機械が苦手なことをまとめてみよう。 
・柔らかな発想のある論理的な思考
・初めてのことにも対応できる、臨機応変な問題解決能力
・共同作業し、欲することを読みとり統括し、新しいことを生み出す力
・知識やデータを、人との関わりやコミュニケーションで生かす術

 経済協力開発機構(OECD)では「自動化されるタスクがあれば仕事の内容が変化はするだろう。だが、そうした仕事がすべて完全になくなりはしない」と楽観的な見方もしている。今後10~20年の間で存亡の危機にさらされる仕事は全体の9%にすぎないと彼らは見積もっている。 
データとデータのスキマを埋める柔軟な発想が、人が機械に勝る強みだ。大人はもとより、子供たちがこれからの世界で生き残るために、さらにこうしたスキルを磨くことで、しばらくは、機械に取って代わられる不安からは解放されそうだ。


ニュースソース:
http://president.jp/articles/-/22558



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ケーブル無しで縦横移動できるエレベーター、ドイツの高層ビルに初導入!

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 リニアモーターを使ってビルの中を上下だけでなく、左右にも移動できる次世代エレベーターが近く登場しそうだ。独ティッセンクルップが開発した「マルティ(MULTI)」というケーブル無しのエレベーターがそれ。オランダを本拠地とする欧州有数の不動産デベロッパー、OVGリアルエステートがベルリンに建設する高層ビル「イーストサイドタワー・ベルリン」に初導入すると22日に発表した。

 ティッセンクルップによれば、160年以上前にエレベーターが発明されて以来、この分野で最大の革命だとしている。導入するビルの高さに制限がないうえ、これまでのエレベーターに比べて占有面積が小さく、人を乗せた箱(キャビン)が縦にも横にも移動できることから、ビル建築のデザインにも影響を与えると見ている。

 新型エレベーターにはキャビンを吊るすケーブルがなく、壁に取り付けられたガイドに沿ってリニアモーターで動く。しかも、縦方向だけでなく、それと直交する形で横方向にもガイド付きのシャフトが伸び、上下左右、自在に移動できる。 
開発のポイントは縦移動から横移動、またはその逆の移動を実現するための機構システム。進行方向を90度変える場合、キャビンが縦横のガイドの交点に来ると一旦停止し、円形になったガイドのユニット部分とキャビン側の駆動機構がそのまま90度回転する仕掛けとなっている。 
ビル内に複数路線のバスの巡回ルートのように多数のシャフトが縦横に設置され、同じシャフト内を複数のキャビンが同時に動く。エレベーターに乗る人が行きたい階の場所を指定すると、ソフトウエアがほかのキャビンの混雑状況を勘案しながら最短移動ルートを計算し、乗せて行ってくれる。

 ほかにも利点はいくつかあり、通常のエレベーターに比べて輸送能力が50%高く、ピーク電力を60%削減できるという。特にメリットが出やすいのが高層ビル。ビルが高くなればなるほどエレベーターの占める面積が大きくなるためで、その占有面積は最大で40%にもなるという。 
それに対し、マルティはシャフト自体が小さく、シャフトの本数も少なくできるため、ビルの面積を最大で25%有効活用できるとしている。ただ、普及の上で最大の課題とみられるのが設置コスト。通常のエレベーターの5倍という話もある。

 鉄鋼・エンジニアリング大手であるティッセンクルップはエレベーター部門を持ち、同部門の年間売上高は75億ユーロ(2016年)。14年にマルティの構想を発表し、シュトゥットガルトの南、バーデン・ヴュルテンベルク州ロットヴァイルのR&Dセンターに高さ246メートルの新型エレベーター専用タワーを整備した。ここでは12本のテスト用シャフトを備え、毎秒18メートルの最大移動速度でマルティの試験を行っている。


https://www.youtube.com/watch?v=E7QlAsxJP-g


ニュースソース:
https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00433300



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米国の職業別給与ランキング、トップ10とワースト10

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 米国では毎年、給与が最も高い職業は医師となっており、今年も例外ではない。 
フォーブスは、米労働省労働統計局(BLS)の職業別雇用・推定賃金に関するデータを基に、2017年5月時点で給与が最も高い職業と低い職業を調べた。
対象には都市、郊外、地方の全ての産業が含まれているが、俳優、ダンサー、ミュージシャンなど、一般的にフルタイムでない職業や、年間を通して働く職業でないものは除外されている。

 最も給与の高い職業のトップ10は以下の通り。(金額は平均年収)

1位 麻酔専門医/26万9600ドル(約2970万円)
2位 外科医/25万2910ドル(約2790万円)
3位 産婦人科医/23万4310ドル(約2580万円)
4位 口腔顎顔面外科医/23万2870ドル(約2570万円)
5位 歯科矯正医/22万8780ドル(約2520万円)
6位 内科医・外科医(一般以外)/20万5560ドル(約2260万円)
7位 内科医(一般)/20万1840ドル(約2220万円)
8位 家庭・一般開業医/20万810ドル(約2210万円)
9位 精神科医/20万220ドル(約2210万円)
10位 最高経営責任者(CEO)/19万4350ドル(約2140万円)

 10位のCEOを除き、トップ10のほとんどを医師が占める結果となった。首位となった麻酔専門医は、米国内に3万人超いる。特殊外科病院(HSS)によると、麻酔専門医の仕事は手術中の患者の安全に留意し、肉体的・精神的苦痛を防ぐことにある。 
歯列矯正をしたことがある人なら、歯科矯正医が5位に入ったことに着目したかもしれない。だが米国内の歯科矯正医の人数は、麻酔専門医の約6分の1に当たる5200人しかいない。

 トップ10の高額年収から推測して、米国内の平均年収は5万~7万5000ドル(約550万~830万円)程度と思えるかもしれないが、実際はそれより低い3万7040ドル(約410万円)だ。米国人の上位10%が9万4540ドル(約1040万円)以上を稼いでいる。 

 給与が最も低い職業10種のうち半分が飲食サービス関連だった。年収が最も低かったのは調理・給仕で、平均年収は2万460ドル(約230万円)。米国内の調理・給仕従事者の数は340万人以上で、トップ10の職業を全て合わせた人数の4倍を超えている。 
給与が次に低かったのがファストフード調理で、洗髪係と食器洗いがそれに続いた。他には、レジ係、カジノディーラー、娯楽施設係員などがワースト10に入った。

米国で最も給与の低い職業10種は以下の通り。(金額は平均年収)

1位 調理・給仕(ファストフードを含む)/2万460ドル(約230万円)
2位 ファストフード調理/2万570ドル(約230万円)
3位 洗髪係/2万960ドル(約230万円)
4位 食器洗い/2万1260ドル(約235万円)
5位 カフェテリア・飲食売店・喫茶店のカウンター接客/2万1380ドル(約240万円)
6位 飲食店・喫茶店の案内係/2万1410ドル(約240万円)
7位 レジ係/2万1680ドル(約240万円)
8位 座席案内係、ロビー案内係、チケット係/2万1740ドル(約240万円)
9位 カジノディーラー/2万1990ドル(約240万円)
10位 娯楽施設係員/2万2000ドル(約240万円)


ニュースソース:
https://forbesjapan.com/articles/detail/16589



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