microSDXCカードが遂に記録容量1TBの大台へ

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 米Western Digitalは25日(スペイン時間)、スペインで開催中の「MWC 2019」にて、世界最大となる記録容量1TBのUHS-I microSDカード「1TB SanDisk Extreme UHS-I microSDXC」を発表した。4月より一部小売にて発売予定で、米国販売価格は449.99ドル。 

 UHS-I Speed Class 3に準拠し、独自のフラッシュ技術を活用することで、最大読み取り速度160MB/s、同書き込み速度90MB/sを謳っており、同社では、通常のUHS-I準拠microSDカードと比較して、半分の時間でデータ転送が可能であるとしている。Video Speed Class 30(V30)、Application Performance Class 2(A2)にも対応する。

 1TBモデルに加えて、512GBモデルも用意され、こちらも4月より米国価格199.99ドルにて発売される予定。
同25日、米Micronも、記録容量1TBのmicroSDXCカード「Micron c200 1TB microSDXC UHS-I」を発表した。2019年第2四半期より発売予定。

 世界初となる96層のQLC NANDフラッシュを採用することで、1TBの大容量を実現。最大読み取り速度は100MB/s、同書き込み速度95MB/sで、UHS-I Speed Class 3、V30、A2の各規格に準拠する。


ニュースソース:
https://pc.watch.impress.co.jp/docs/news/1171521.html



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楽天対アマゾン、ヤフオク対メルカリ 利用者数が逆転

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 ショッピングモールの二大巨頭、「楽天市場」対「Amazon.co.jp」、そして中古品売買プラットフォームの両雄、「Yahoo!オークション(ヤフオク)」対「メルカリ」。2トップがしのぎを削る両ジャンルの対決で2018年、国内利用者数の逆転現象が起きたことが明らかになった。 

 日経クロストレンドは、インターネット視聴率データを提供するニールセン(東京・港)の協力を得て、2018年1~10月のネット利用動向を調査した。
まず楽天市場対Amazonについて、スマートフォン(スマホ)からの利用者数推移を見ていこう。18年1月時点では、楽天市場が4172万人、Amazonが3823万人と楽天市場が350万人ほどリードしていた。これが4月になると楽天市場3840万人、Amazon3802万人と一気に差が詰まり、7月にAmazon4014万人、楽天市場3947万人と逆転。以降4カ月連続でAmazonが楽天市場を上回り、10月はAmazonが100万人弱リードしている。

 一方、パソコンからの利用者数は以前からAmazonがリードしており、両社とも微減で推移している。これでスマホ経由、パソコン経由ともに、Amazon利用者数が楽天市場の利用者数を上回ったことになる。なお、スマホからの利用者数、およびパソコンからの利用者数は両端末からアクセスした人を含むため、単純に合算はできない。

 Amazonと楽天市場は、18年もそれぞれ大型セールを繰り広げた。Amazonは7月16日から36時間にわたって「プライムデー」を開催し、過去最高のセール売り上げを記録。12月7日からは80時間にわたって「サイバーマンデー」を開催し、人気YouTuberを招いて動画コマースを展開するなど、新しい販促に意欲的に取り組んだ。

 楽天市場も年4回の「楽天スーパーSALE」と11月の「ブラックフライデー」を開催したほか、5月には楽天が運営するJリーグクラブ「ヴィッセル神戸」が世界最高峰のプレーヤーと名高いアンドレス・イニエスタ選手を獲得したことで記念セールを展開した。楽天イーグルス感謝祭やブラックフライデーでは最大43倍ものポイントを付与するなどの大盤振る舞いで楽天経済圏の拡大に努めたが、アマゾンの勢いが上回った格好だ。


以下ソース
https://style.nikkei.com/article/DGXMZO39764710Y9A100C1000000



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米国成人の16%がスマートウォッチを持っている

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 NPDの最新記事によると、ここ米国ではスマートウォッチが好調な売れ行きを続けている。このカテゴリーは全体的に下降気味のウェアラブル分野の中で唯一明るい材料であり、今回発表されたデータはさまざまな層で広く受け入れられていることを示している。12月時点の米国成人のスマートウォッチ所有率は16%で、一年前の12%から伸びている。 

 成長を支えているのはやはり若年層で、18~34歳のスマートウォッチ保有率は23%に上る。もちろんAppleを始めとする各メーカーは高齢世代での売上増を狙っていて、昨年登場した心電計などの本格的医療健康機能に期待を寄せている。

 市場をリードしているのは依然としてApple、Samsung、Fitbitの3社で、昨年11月時点で全売上50億ドルのうち88%を占めた。しかし、Fossil、Garminらもある程度の市場シェアを獲得している。もちろんGoogleもこの分野での躍進を目指してFossil IPを最近買収した。Wear OSの伸びはほぼ横ばいだが、2019年に噂のPixel Watchが登場すればそれも変わるかもしれない。


ニュースソース: 
https://jp.techcrunch.com/2019/02/13/2019-02-12-sixteen-percent-of-u-s-adults-own-a-smartwatch/



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タワーマンションを法律で即刻禁止すべきとの声 ヨーロッパの多くの国では法律で規制

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 平成の30年間でもっとも変わった都心部の風景──それは20階建て以上の超高層マンション、いわゆる“タワーマンション”が雨後の筍のごとく聳え立ったことだろう。眺望のいいタワマンの高層階に住むことは人々の憧れにもなっているが、「いずれ大きな負の遺産になる」と危惧するのは、住宅ジャーナリストの榊淳司氏だ。 

 今年は5年に一度行われる総務省の「住宅・土地統計調査」の結果が発表される。この調査でもっとも注目されるのは空き家率だ。5年前の2014年の発表では、全国の空き家率は13.5%だった。
野村総合研究所の予測値によると、今年発表される2018年の空き家率は16.1%となっている。さらに5年後の2023年には19.4%、2033年には23.7%まで上昇するという。わずか14年後には、日本中の住宅の約4戸に1戸は空き家になっている──これは、ほぼ確実視できる未来図なのだ。

 空き家率の上昇は、地方や遠隔郊外だけの現象ではない。東京や大阪といった大都市の近郊でも空き家が増えることは確実だ。すでに人口増加時代に開発された「ニュータウン」的な街では空き家が目立ち始めている。また、現在は街の成長期にある東京の湾岸エリアでも、20年後には急速に空き家が増加するのではないかと予測できる。つまりはニュータウンと同じ運命をたどるということだ。

 しかし、それでも日本という国は新築の住宅を作り続けている。木造の一戸建てはもちろん鉄筋コンクリート造の分譲マンションも、その数は減少気味とはいえ毎年7万戸前後が市場に供給されている。
首都圏においては、市場に供給される新築マンションに占めるタワーマンションの割合が、おおよそ4戸に1戸と高くなっている。特に湾岸の新興埋立地エリアでは、販売される大半の新築マンションがタワータイプである。
東京の湾岸エリアでも比較的歴史の長いエリアではさほどでもないが、もっとも新しい部類に入る有明地区では、圧倒的にタワーマンションが多い。タワマン以外の分譲マンションは例外といってもいいほどだ。なぜそういうことが起こるのか?

 ここ数年、マンション市場を眺めていると“タワマン嫌悪派”と呼べる人々の行動や言動が目立ってきた。彼らがタワマンを嫌う理由は「空が狭くなる」、「不健康そう」、あるいは「見栄っ張りが住んでいる」とか「建物が醜悪」というようなことが多い。
そういった人々は、自分の住んでいるエリアでタワーマンションの建設計画が持ち上がると、必ず反対派に回る。東京の湾岸エリアでも明治時代から人が住み始めた月島エリアではタワーマンション建設への根強い反対運動が起きている。あたり前だが、彼らにとって近所にタワーマンションが完成することによるデメリットは大きい。だから反対する。

 一方、新興埋立地である江東区の有明エリアには、今のところタワーマンションの居住者しか既存の住民がいない。だから、反対運動も巻き起こらない。
タワーマンションを建設することによるメリットは、意外と少ない。もっとも大きな理由は土地の有効活用だろう。限られた面積の土地に多くの住宅を作ることができる。あとは、高層階に住む人にとっては開放的な眺望が得られる。

 もうひとつメリットを無理に挙げるとすれば、タワマンは規模が大きくなるケースが多いのでエントランスや共用施設を豪華にすることができる。有明のタワーマンションには屋内プールのついた物件も多い。一部の人しか利用しないプールの維持費を全区分所有者で負担しているのだ。

 多くの人はタワマンの様々なデメリットに気づいていない。

 まず、タワマンは普通の板状型に比べて住戸の造りがスカスカである。外壁は軽量気泡を用いたALCパネル、住戸間にはコンクリートの入っていない乾式壁が使われている。鉄筋コンクリートは建物を支えるために太く造られた柱と床(天井)にしか用いられていない。だから隣戸の生活音が聞こえやすい。あるいは外壁と躯体の隙間から雨漏りが生じやすい。
いってみれば、タワーマンションは柱こそ太いが、その他は軽量な材料で作られた簡易住宅といってもいい建造物なのだ。

 さらに、タワーマンションの歴史は実質的にまだ20年程度。2回目の大規模修繕を終えた物件はほとんどない。エレベーターや配管類の交換を行うべき築30年前後の第2回大規模修繕について、我々は未だにノウハウを持っていない。それを考えると、タワーマンションという住宅建造物は、まだ完成品とは言い難い。私から見れば、かなり危うい住形態でもある。


以下ソース
https://news.nifty.com/article/economy/economyall/12180-188582/



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6割がフリーWi-Fiを利用し、危険性を4人に3人が認識、一方でVPNは6割が「知らない」

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 株式会社カスペルスキーは、フリーWi-Fiを6割以上が利用し、その危険性について4人に3人が認識している一方で、VPNについては6割が「知らない」との調査結果を発表。リスクへの認識が進む中、対策方法は知られていないとの見方を示した。 
調査は、セキュリティ製品の利用者である18~79歳の男女624人を対象に、「セキュリティ意識」に関して、株式会社マクロミルに委託して2018年8月23日~24日に実施したもの。

 フリーWi-Fiについては、全体の95.3%、18~39歳では99%が知っていると回答。また、全体の63.1%はフリーWi-Fiを利用したことがあり、若年層ほどその比率は高かった。
このように、フリーWi-Fiの認知度や利用経験が高く、通信を盗み見られるリスクについても全体の75.2%が認識。利用経験の有無にかかわらず、比較高かったが、「詳しく知っている」との回答は男性が37.2%だった一方で、女性は18.6%と差があった。


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 フリーWi-Fiのリスクに対する有効な対策に挙げられる「VPN(仮想プライベートネットワーク)」の認知は低く、全体の65.5%がVPNを「知らない」と回答。うち男性は48.1%だった一方で、女性は83.0%と、リスクの認識以上に男女差が大きかった。さらに、フリーWi-Fiの利用経験がある人も59.9%が「知らない」と回答していた。

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 株式会社カスペルスキーのコンシューマテクニカルエヴァンゲリストである保科貴大氏は、「フリーWi-Fiによってはセキュリティのレベルが安全ではない場合もあったり、なりすましによって通信を傍受されたりする可能性もあります。有効な対策の1つであるVPNの認知は依然として低いままです。リスクに対してどんな対策をしたら良いのか分からないという人が多いのでしょう」と述べ、手軽な対策としてVPNアプリの利用を推奨している。

 なお、カスペルスキーでは公式ブログで、「公共Wi-Fiを使うときに守りたい8つのルール」として、以下の項目を挙げている。

パスワードが設定されていない公共Wi-Fiネットワークは、とにかく信用しない
パスワードが設定されたネットワークでも、完全に信頼できるとは限らない
使わないときはWi-Fiをオフにする
必要最低限の利用を心がける
必ずHTTPSでアクセスする
Google Chrome、Firefox、Operaをご利用の方へのアドバイス(「HTTPS Everywhere」など拡張機能の利用)
仮想プライベートネットワーク(VPN)の利用を検討する
信頼できるセキュリティ製品をインストールする


ニュースソース:
https://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/1165944.html



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