ぷよぷよ最新作『ぷよぷよeスポーツ』 ぷよぷよの五輪種目化!!・・・か?

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 セガゲームスは本日(2018年9月18日),アクションパズル「ぷよぷよ」シリーズ最新作「ぷよぷよeスポーツ」(PlayStation 4 / Nintendo Switch)を10月25日から,PlayStation Storeおよびニンテンドーeショップにて配信すると発表した。 価格は1999円(税込)。 

 ぷよぷよシリーズは,日本eスポーツ連合公認タイトルであり,ルールはシンプルながら戦略性があり,誰もが対戦を楽しめるタイトルとして,多くのeスポーツイベントの競技種目に採用されている。
今回のぷよぷよeスポーツは,競技用に最適化したタイトルで,標準的な“ぷよぷよ通”ルールのほか,一発逆転が狙えて大連鎖も楽しめる“ぷよぷよフィーバー”ルールの2つを厳選して収録している。

 登場するキャラクターも,「ぷよぷよ!!クエスト」「ぷよぷよクロニクル」などに登場した総勢24キャラクターから選んでプレイできる。
もちろん,インターネット対戦やオフライン大会モードも収録されているので,家族や友達以外に見ず知らずのプレイヤーとの対戦も手軽に楽しめるという。

 なお,9月20日から23日まで幕張メッセで開催される東京ゲームショウ2018のセガゲームスブースに試遊機が設置され,本作の体験プレイが可能だ。プロ選手との対戦会や特設ステージでプロ選手がプレイするステージイベントも実施されるとのこと。詳しくは,下記リリース文を確認してほしい。


ニュースソース:
https://www.4gamer.net/games/434/G043433/20180918114/

動画
https://www.youtube.com/watch?v=3MLL5b1aev0




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なぜ日本は人工知能研究で世界に勝てないか

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 ディープラー二ング(深層学習)の登場で“第3次人工知能(AI)ブーム”が訪れ、数年が経過しました。今では多くの企業がAIのプロジェクトを進め、自社製品やサービスに取り入れようと動いています。 
世界で繰り広げられている人工知能開発競争の中心にいるのが、米国や中国です。米国ではGoogle、Apple、Facebook、Amazon.com(GAFA)や、IBM、MicrosoftなどのIT企業が、し烈なAI人材の獲得競争を繰り広げています。日本は米中に比べると、AIの研究開発において世界で存在感を示せていないのが現状です。

 日本における第3次人工知能ブームのキッカケとなった「人工知能は人間を超えるか」(2015年)の著者・東京大学の松尾豊特任准教授は、「日本は今のままでは世界に勝てない。その現実と向き合う所から始めないといけない」と言っています。
日本がAI開発で世界と戦うにはどうすればいいのか。今の日本が抱える問題や現状、これから日本が取るべき戦略について、松尾さんに聞きました。

――米国や中国に比べ、日本は人工知能開発で遅れているといわれています。なぜ日本はこの競争に負けているのでしょうか。

【松尾さん】それは、日本がインターネットで世界に負けた理由と似ているのではないでしょうか。
一つは、技術の取り入れ方が非常に遅い点。1990年代後半には若者たちが「これからはネットの時代だ!」と言っていたのに、上の年代の人たちが理解しませんでした。「信用できない」「オタクが使うだけ」と否定し、新しいものが生まれなかった。
今もそれは同じです。一口にAI、人工知能といっても、新しい技術の中心であるディープラーニングに対して、従来の分野へのこだわりが強く、拒否感が強い人も大勢います。

 もう一つは、若い人が力を持っていない点。若い人が自分の裁量で自在に動けるような社会環境になっていません。彼らに裁量を与えて何かやらせれば絶対に何か起こるんですけど、それをやらせないから変化が起こらない。

 現状は、基本的にもう勝ちようがありません。その現実と向き合うところからスタートです。この25年、グローバルで勝った日本のIT・Web系企業はないじゃないですか。ずっと負け続けて、人工知能でも負け続けてますよね。
日本のお家芸だった半導体や家電も海外勢に負け、自動車が何とか健闘しているという状況です。

――8月31日放送の「朝まで生テレビ!」は、人工知能がテーマでした。番組内で松尾さんは「日本も若手研究者は優秀だが、社会が彼らに裁量を与えていないことが問題だ」と主張されていました。

 日本には「イノベーションが起こらない」と悩んでいる経営者や管理職がいっぱいいますが、若手に任せてみれば良いんですよ。変な失敗もいっぱいするでしょうけど、行動は起こします。
若手の中には、頭が良くて先を読むのがうまい人がいっぱいいる。昔は松下幸之助、井深大、盛田昭夫、本田宗一郎などの実業家が、いろいろありながらも乗り越えてきたのに、なぜ今は同じような年齢の人たちが動けないのか。

――日本は、人工知能を使って稼ぐ、もうけるという意識が他国に比べて低いのでしょうか。

 資本主義の世の中ですから、食わなきゃ殺されるんです。強いやつが生き残って弱いやつが死ぬ。そうしたルールで世界中の人たちが戦っているのを、日本人が全く感じていませんよね。いざ殺されそうになると、「フェアじゃない」「社会が悪い」と言い出してしまう。
こうした意識は、第二次世界大戦の敗戦から立ち上がった当時の日本も痛感したはずなんです。でも、高度経済成長を経て先進国の仲間入りを果たし、いつの間にか社会が守ってくれると勘違いしちゃったのかもしれませんね。

――そうした「日本人が持つ危機感のなさ」について、どう考えればいいのでしょうか。

 特に大企業の動きに対して思うところはありますが、この話は国家、企業、個人に分けて考えた方がいいでしょう。
国家レベルではこの数年間、僕なりにいろいろと努力してきましたが、かなり限界を感じており、なかなかいい方向に向かうのは難しいと思っています。

 しかし、企業レベルではまだやりようがあり、大企業はやり方によって大きな可能性があります。ところが、現状は大企業できちんと動けているところはごく少数です。大企業がだらしないから、ベンチャー企業はさまざまなチャンスに恵まれている。大企業がまともに動いていたら、ベンチャーが入る余地はありませんから。

以下ソース
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1809/18/news011.html



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約2割の企業が「働き方改革」をやっていない事が判明!!理由は「必要ない」「効果が不明」

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 労働環境の改善が叫ばれている昨今だが、17.7%の企業は「働き方改革」に取り組んでいない――。帝国データバンクの調査でこんな事実が分かった。その理由は「必要性を感じない」が37.6%でトップ。「効果を期待できない」(34.1%)、「人手不足や多忙のため、手が回らない」(29.4%)と続いた。 

 「推進できる人材がいない」(20.2%)、「時間とコストがかかる」(13.5%)、「取引先の理解が得られない」(8.9%)といった声も出た。「既に働き方改革への対応を終えている(ため、取り組む必要がない)」(7.7%)という企業も一部あった。

 このほか、「働き方改革に取り組んだ結果、日本経済が上向くのか、弱体化していくのか、結果が分からない」などの意見も挙がった。

 一方、働き方改革に取り組んでいる企業は37.5%。その内容は「長時間労働の是正」が79.8%で最多。「休日取得の推進」(61.8%)、「人材育成」(56.3%)、「健康管理の充実」(49.8%)、「定年の延長・廃止・継続雇用制度の導入」(49.4%)なども多かった。

 働き方改革の目的は「従業員のモチベーション向上」(25.6%)、「人材の定着」(19.8%)、「生産性向上」(15.9%)などの回答があった。

 同社は「企業の半数超が正社員不足に直面する一方、追加就労希望就業者、失業者などの“未活用労働”が400万人を超えていることが総務省の調査で分かっている。人手不足が足かせとなって働き方改革を実施できない企業も多いため、未活用労働をいかに有効活用するかが、今後の大きな課題のひとつとなろう」とみている。

 調査は8月20~31日にかけて実施。全国の9918社から有効回答を得た。


ニュースソース: 
http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1809/16/news023.html



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スマートウオッチ1週間充電いらず!クアルコムが新半導体

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 米クアルコムは10日、グーグルの基本ソフト(OS)「アンドロイド」を使うスマートウオッチ(腕時計)向けの新しい半導体を発表した。常に時計を画面に表示するほか、充電を忘れても1週間近く使い続けられるようにしたのが特徴だ。スイスの装飾品ブランド、モンブランなどが今秋から順次、新チップを採用した機種を売り出す。 

 クアルコムがスマート腕時計向けの半導体を刷新するのは約2年ぶり。同部門を率いるパンカジ・ケディア氏は10日にサンフランシスコで開いた発表会で「スマートウオッチは利用時間の95%が待機モード。その間も時計として美しくあるべきだ」と説明。従来はスマートフォンのように画面を黒くしていたが、消費電力を抑えたチップを組み合わせることで、アナログ時計のような表示を保てるようにした。

 このほか、出張などで充電ができない場合でも「時計」としては最大で1週間使い続けられるようにした。電池が一定まで減った段階でメール受信など通知する機能を止める代わりに、文字盤などの時刻表示は維持できるようにする。モンブランの担当者によれば、同社が10月に発売する「サミット2」は従来機種と比べて3~4日長い約5日間持つという。

 スマート腕時計を中心とするウエアラブル端末の市場では、独自の半導体を用いる米アップルの「アップルウオッチ」がシェア17%と首位に立つ。クアルコムはスマホ同様にグーグルをはじめとするアンドロイド陣営と組み、アップルに対抗する。


https://www.nikkei.com/article/DGXMZO35202540R10C18A9000000/



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1円玉、出番減る=電子マネー普及で、消費増税追い打ち

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 世の中に出回る1円玉が大幅に減っている。劣化した1円玉は回収される一方、政府が流通用の製造を中止したためだ。現金を使わず、電子マネーやクレジットカードで代金を支払う「キャッシュレス決済」の広がりが背景にある。来年10月には消費税率が切りの良い10%に引き上げられ、出番はさらに減る見通し。存在感の低下は避けられない。 
日銀によると、2017年の1円玉の流通量は378億枚。ピークを付けた02年の410億枚から8%減少した。これに対し、電子マネーの決済額は年々増え、16年に5兆円を突破。日銀が調査を始めた08年の約7倍に膨らんだ。

 1円玉が一躍脚光を浴びたのは、3%の消費税が導入された1989年。大蔵省(現財務省)は釣り銭需要の拡大を踏まえ、89年から3年連続で、88年の約2倍に当たる20億枚超を製造。85年に246億枚だった流通量は91年、350億枚を超えた。 
消費税が切りの良い5%になった97年以降は需要が低迷。11~13年は収集家が購入する貨幣セット用(約50万~70万枚)に1円玉の生産を限定し、流通用の製造を中断。8%に引き上げられた14年に再開したが、電子マネーの利用が進んで需要は伸びず、16年に再び製造を中止した。

 消費税が10%に変わる今回、軽減税率の導入で食料品など一部商品は8%に据え置かれるものの、5%への増税時を振り返れば、1円玉の需要が減退するのは必至だ。 
1円玉の製造コストは1枚約3円とも言われ、一橋大学経済研究所の北村行伸教授は「造れば造るほど赤字になる」と指摘する。現金決済に伴う輸送・保管コストなどを減らすため、政府が15年で18%のキャッシュレス決済比率を25年に40%に引き上げる計画を打ち出したこともあり、1円玉の「援軍」は見当たらない。

 「1円を笑う者は1円に泣く」。少額を軽視することを戒める格言も将来、使われなくなるかもしれない。 


ニュースソース:
https://news.biglobe.ne.jp/economy/0825/jj_180825_5132742191.html



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